http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2012123102000092.html（※リンク切れ）
日本整形外科学会と日本腰痛学会は、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占めるとの診療ガイドライン（指針）をまとめた。
重篤な脊椎疾患の兆候がない限り、すべての患者に画像検査をする必要はないとしている。
腰痛があればまずエックス線で骨や神経の異常がないか調べる現在の診療の在り方が変わりそうだ。
腰痛の診療指針は初という。
個々の医師の経験や勘により行われてきた診療を、科学的な根拠に基づいて統一的に行うのが目的。２００１年以降の国内外の医学論文４千件から厳選した約２００件を基に、両学会の専門家が医師向けに策定した。
指針によると、腰痛は発熱や胸部痛といった危険信号の有無などで
（１）がんや外傷、感染などの重い脊椎疾患が疑われるもの
（２）まひやしびれ、筋力の低下など神経症状を伴うもの
（３）原因が特定できない非特異的腰痛
に分類することが重要とした。
非特異的腰痛は、いわゆるぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み、全体の８５％を占めるとの研究があるという。
非特異的腰痛は、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など心理社会的要因が関与している強い証拠があると指摘、ストレスを軽減するためにものの考え方を変える認知行動療法などの精神医学療法が有効だとした。
また、安静は必ずしも有効ではなく、非特異的腰痛ならできるだけ普段の動きを維持した方が早い改善につながるという。
発症から三カ月以上たった慢性腰痛には運動療法は効果があるとした。
腰痛診断指針のポイント
・原因の明らかな腰痛と、明らかではない非特異的腰痛とがある
・発症と慢性化には心理社会的要因が関与
・安静は必ずしも有効な治療法ではない
・問診と身体検査で、重篤な脊椎疾患が疑われる腰痛と神経症状を伴う腰痛、非特異的腰痛を分類する
・画像検査をすべての患者に行うことは必ずしも必要でない
・手術以外の治療で改善しない場合は、画像検査を推奨する
・慢性腰痛には、運動療法は有効。発症から４週間以上の腰痛に認知行動療法は有効
以上、サイトと東京新聞本紙より
「非特異的腰痛」や腰痛治療における認知行動療法にかんして、こちらの本でわかりやすく書かれていました。
もしかしたら、こちらの紺野慎一先生が中心となって、上の指針をとりまとめたのかもしれません。
ただ、これらのことは、もう以前から言われていることで、ＮＨＫでも取り上げられていたことです。
整形外科の学会が、業界としてとりまとめたという点においては、大きな前進ですね。
でも、そうするとレントゲンやＭＲＩなどの検査が無用ということになり、医院経営としては。痛し痒しといったところでしょうが(;^_^A
